薬品管理の仕事について
病院では、さまざまな薬品を扱っています。
病院によっては、これらを管理するための事務員がいるところもあるでしょう。
しかし、クリニックでは医療事務の仕事になっているところが多いようです。
私が働く整形外科でも、たくさんの薬品を保管しています。
痛みを訴える患者さんが多いことから、消炎鎮痛剤の飲み薬や胃薬、骨粗しょう症、リウマチの薬・・・
一番、良く処方される湿布剤においては、膨大な種類を扱っています。
患者さんによっては、他院で処方されている薬と飲み合わせが悪いものがあったりするので、いろいろな種類を用意してあります。
そして、これらの薬の在庫を切らさないように管理しなくてはいけません。
ですから、朝は勤務が始まる前に薬のチェックです。
薬が並べてある棚をチェックし、量が減っていれば補充、在庫がなくなれば注文といった仕事を行います。
一見、地味に思われる仕事ですが、これを毎日繰り返すと、薬の名前や効能を覚えることができます。
家族が病気になって、病院から処方された薬を見ると「これの効能はこうだから、病状はこんな感じ」という事が分かります。
医療事務ならではの、特権でしょう。
特権といえば、たまに薬のサンプルがもらえる時があります。
新薬が出たりすると、製薬会社さんが病院に置いていってくれるものなのですが、試供品の薬と一緒にボールペンやメモなど色々なグッズがもらえる時があります。
ささやかですが、医療事務の仕事に就いて良かったと思える楽しみな一時です。
物理障害と論理障害の対処の仕方
物理障害と論理障害は、同じメディアの故障ながら、対処の仕方は違います。
物理障害は、文字通り物理的な故障なので、どうしても取り出したいデータがある場合は、メーカーもしくはデータ復旧業者に任せるほうが無難でしょう。物理障害に際して素人が自力で分解したりするのは危険です。
論理障害の場合は、物理障害とは違い、機器が壊れているわけではないので、そのメディアのパーティションの削除もしくはフォーマットをすれば、メディア自体は問題なく使うことができます。ただ、これは論理障害の最終的な手段であって、普通はそうする前にデータを復旧したいところでしょうから、この場合もしかるべき措置を取る必要があります。単にOSのトラブルであれば、ほかのパソコンもしくはOSでそのメディアからデータを吸い出したりすることも可能ですが、そうでない場合は物理障害同様、データ復旧業者などに委託するのが無難です。
物理障害も論理障害も、肝心なのは、普段からデータのバックアップを取っておくこと。データをあきらめることができさえすれば、物理障害も論理障害も、案外簡単に解決するのですから。
起業助成金の種類
起業助成金とは、起業者に対して国から支払われる、返還する必要のないお金のこと。助成金の申請には、さまざまな書類を作成し受付機関に提出しなければなりません。ここが一番大変と言えば大変ですが、審査が通ってしまえばあとは支払われるのを待つだけ。開業資金の一部としてぜひ活用しましょう。起業者への助成金としては、以下のようなものがあります。・中小企業基盤人材確保助成金〜創業や異業種進出にともない、事務的、技術的な業務の企画・立案などができる人を雇用した場合、人材一人につき140万円、またその人材を補佐する人を雇い入れた場合一人につき30万円を支給。取扱い機関／雇用能力開発機構の都道府県センター・受給資格者創業支援助成金〜雇用保険に加入している者（5年以上）が個人事業主として創業し、雇用保険に入った場合、創業経費の3分の1（最大200万円）を支給。取扱い機関／公共職業安定所・高年齢者等共同就業機会創出助成金〜45歳以上の高齢者3人以上が共同して事業を起こし、45歳以上の人を雇用した場合、6ヵ月以内に支払った経費の3分の2または2分の1（最高500万円）を支給。取扱い機関／高年齢者雇用開発協会・地域創業助成金〜起業して65歳未満の者を2人以上（そのうち一人は解雇や倒産など非自己都合である離職者）を継続して雇用した場合、起業費用の3分の1（最高500万円）と雇用者一人あたり30万を支給。取扱い機関／雇用開発協会・不良債権処理就業支援特別奨励金〜不良債権処理の影響により離職した人が起業した場合70万円を支給。取扱い機関／産業雇用安定センター起業したときは助成金をもらう最大のチャンスです。しかし助成金は事前申請が必要。また当然のことながら申請が通らなければもらえません。あてにしていてもらえなかったときは悲劇ですね。助成金はあくまでもサブ的な資金と考えて企業しましょう。なお、助成金の不正受給を行うと、助成金の返還のほか、刑法の詐欺罪に問われることもあるので、決してしないでください。
中国留学〜大学選びのポイント
中国へ留学する人は近年増加の一途をたどっており、特に定年退職後に留学するシニアが増えています。中国にも大学はたくさんあり、どこの大学へ留学するか、その選択には2つのパターンがあります。一つは外国語大学・師範大学・重点大学などの、人気があり留学生が多い学校。もう一つはあまり注目されていない小規模の学校です。どちらにしろよい面と悪い面があるので、自分に合った大学を選ぶことです。ほかに大学を選ぶポイントとしては、「長期留学なのか、短期語学留学なのか」「個人レッスンを受けたいのか」「授業内容およびどのようなことが学びたいのか」「学費や寮費」「日本人や留学生の数」「設備」など。もちろんこれらは大学により異なるので、いろいろ調べてみましょう。中国留学が始まる時期は、語学留学の場合３月と９月、本科留学は９月のみ。これ以外にも夏休みなどに短期講習を開講する大学などがあります。中国はこれからますます発展が予想される国。飛躍する中国への留学は、日本と中国を結ぶための架け橋となることでしょう。なお、中国への留学条件は、18歳以上であること。一部の大学では60歳までという年齢制限があったりしますが、それ以外は学費さえ払えばOK、学歴制限はありません。ただし健康診断書の提出を義務付けている大学もあるので確認が必要です。中国留学に関しては以下のサイトを参照↓http://china.alc-gp.jp/index.html（GP中国留学サポートセンター）
浮気の裁判について
浮気が原因で裁判にまで至るケースは、全体の1％程度と言われています。裁判にかかる費用や手間隙、公の場で自分をさらすことへの精神的重圧を考えれば、裁判に至る前に双方で合意したほうがいいのは言うまでもありません。裁判に至るには、まず調停での話し合いがなされていなければなりません。調停が不成立になり、かつ法定離婚原因の一つ、明らかな不貞行為があった場合には、裁判を起こすことができます。裁判に際して必要なものは、家庭裁判所で出してもらう調停不成立証明書、そして訴状と戸籍謄本。訴訟費用としては、慰謝料などの請求額に応じた印紙代が必要です。ほかに切手代や証人を呼ぶ場合の旅費なども。もちろん裁判で勝つためには、浮気の決定的な証拠が必要なのは言うまでもありません。ところで、裁判を起こせるのは浮気をされた側が一般的ですね。しかし近年は、結婚生活が破綻していること、未成熟の子どもの有無、別居期間の長さ、離婚後の生活の心配がないかなど、いろいろな条件がマッチしていれば、浮気をした本人でも裁判が認められるようになってきました。しかしながら浮気問題、裁判に発展する前に解決したいものですね。